2021年、果たしてオリンピックは開催されるのでしょうか？
最近、あまり話題に出ていないと思ったら、とうとう組織委員会の森会長の辞任問題・・・
過去にも色々と失言が多かった森会長でしたが、８０歳を超えてこの難局に立ち向かっている方に大して今回の報道にはいささかひどすぎますね。
まして今回の話の全文の内容をよく読むと特に女性の悪口を言っているようには聞こえない（ほんの一部の内容を切り取った場合のみ悪口を言っているように取ることはできる内容）のですがいかがでしょうか？
少し長いですが全文の内容は以下のとおりです。
中身をじっくりと読んでいく中では、およそ４０分に渡る同氏の会談は、オリンピックを開催したいという意気込みが伝わってくるのみで、「女性云々・・・」といった話をあまり感じません。
しかも、森会長に対してマスコミからのバッシングの後、ご自身の辞任の会見を踏まえて、「川淵氏に公認をお願いして受諾いただいた。」
との報道があったにもかかわらず一転・・・拒否。
なんとなく
「なんじゃこれ〜」
という感じでした。
私が昔から使っているルールである、
「マスコミが一斉にバッシングを始める時は裏がある」
という法則を適用すると、この記事の裏には以下のような背景があるのではないかと感じています。
それは・・・
オリンピック中止費用を日本（国民）に支払わせようとする力
昨年の１１月にバッハ会長が日本を訪問、施設等の状況を確認して、IOCは2021年開催の意思を示していました。
IOCが開催の意思を述べている以上、日本側から開催中止を口にすることはできないのは明らかで、森会長は、選手の皆さんのことを考えて不退転の決意で、オリンピック開催について宣言したのが、今回の森氏の話であったと思います。
もし、日本側が先にオリンピック開催を断念したら、開催中止の責任は日本側が負うことになります。
その場合は・・・
五輪中止に伴うスポンサー企業等への損害賠償責任がどれだけの金額になるのか、想像がつかないとも言われています。
その費用負担の責任のなすりつけ合いから、今回はIOCの差し金のX氏（？）が起用されて、マスコミを利用して森会長を追い落とし、さらにオリンピック開催派の川淵氏も（裏から手を回して）就任させないよう圧力をかけて、オリンピック中止の責任を日本側に負わせ、海外の放映権等の賠償を支払わせようとしている。
加えて、もし大会が中止となれば、３３００億円以上の企業協賛金と、会場建設など１兆円以上の準備費用が吹き飛ぶことになりますが、その費用も国、すなわち国民の血税から支払われることになりますね。
下手したら財務省が「オリンピック中止税」と称して税金を回収するかもしれません・・・（世も末ですね）
足元では、後任の会長人事を決めようとしているみたいですが、上のような力が働いているとすると誰も後任の会長になりたい人はいないでしょうね。
もし就任しても、「オリンピック中止」宣言をして終わりで、ただバッシングを受ける不名誉な会長で終わるのでしょうね。 （なんか可愛そうですね・・・）
でも、今回の流れから考えると・・・
後任は、女性の方に押し付けて
「オリンピック中止」の宣言をさせて
マスコミは「よくぞ宣言した」なんて褒め称えて
・・・
さらに、オリンピック後の不景気（開催されなかったので二重苦でHeavyな不況？？）がスタートして、プラス「オリンピック中止税」なるものが、財務省主導で課税させられることになりそうですね。
そろそろチコちゃんみたいに「ふざけんじゃないわよ！」なんて国民から声が挙げられる時期に来ているように感じています。
そういえば、
2019年に大成功に終わったラグビーW杯の立役者は森氏でしたね。
あの感動をもう一度味わいたいものです。
いやさか
